入社問年以内に一人に一人が転職したことになる。従業員三人以上

入社問年以内に一人に一人が転職したことになる。従業員三人以上の事業所で働くサラリーマンは、全国て一二・九%である。(総務庁「事業所統計調査報告」昭和六一年)働くことに対する青年の意識変化は、国際比較のうえでも顕著である。第四立て引用した第四回世界背年な識調査に兄ると、すでに職業に就いている青年のうち、「今の職場て今後もずっと続けて働きたいと思いますか、それとも変わりたい思いますか」に対して、「ずっと続けたい」は二六・二%、「機会があったら変わりたい」が二七・九%、「変わりたいと思うことはあるが、このまま続けることになろう」一一瓦・三%とほぼ、三分される。一九七七(附利五二)年の第二川調官から「ずっと就けたい」は減っており、円本は一一カ同小、故低である。五七・六%と戦場への定折意識が川叫ん仙なのはアメリカ。ランクアップの転職を重ねることが能力の託明になると兄られるアメリカ、であるが、それはエリート・ピジ、不スマンの聞であって、一般の労働者は過半数がレイ・オフもされず同じ職場、て働きたいと考えている様子。そしてか終身雇用。が特徴とされた日本で、青年層の定着意識が薄れている。もっとも、「変わりたい」とはっきり意思表示する割合はアメリカの一六・五%に対して、日本は五・三%しかない。「変わりたいと思うことはあるが、このまま統けることになうフ」がいちばん多いのが日本。要するに、日本の青年は、働きながらときどき迷ったり悩んだりするが、タイミングよく転職の機会が訪れなければ、同じ職場で働くことになるのであろう。彼らは、太田裕介さんが指摘したように、就職を考える時、自分がどう働きたいかを考えるより先に企業のイメージや給料、安定性を重視して会社を選ぶ。そして、ポストの割振りは企業が決定する。七0年代のオイルショックの後、企業は産業別区分が難かしくなるほど、新しい事業を取入れているから、予想もしなかった仕事をすることにもなりかねない。二代は、就職後、一応の仕事を覚えた後の段階で自分の適合性を考え始め、学生時代の同期生等と情報交換をしながら悩み始める傾向が見られる。共通しているのは、アルバイトを除いて、長時間働いていること。一九八七(昭和六二)年の年間労働時間は一二六八時間で、西ドイツ、フランスとくらべると五00時間以上多〈、日本人は西ドイツ、フランス人の一・一孟回働いている。したがって、名目所得であったのである。